2018/11/30 のクイズ

挑戦者3467人　正解率81%

この患者さんの場合、本人が受診することが難しいことや、介護保険が未申請なことから、まずは、患者さん本人が居住している地域包括支援センターにつなぎ、連携を取る必要があります。その上で同支援センター内にある、認知症初期集中支援チームの支援を受けるべきだと考えられます。同支援チームの支援を受ける対象者は、40歳以上で、在宅で生活しており、かつ認知症が疑われる人、または認知症の人で以下のいずれかの基準に該当する人です。
■医療サービス、介護サービスを受けていない人、または中断している人で以下の1～4のいずれかに該当する人
（1） 認知症疾患の臨床診断を受けていない人
（2） 継続的な医療サービスを受けていない人
（3） 適切な介護保険サービスに結び付いていない人
（4） 診断されたが介護サービスが中断している人
■医療サービス、介護サービスを受けているが認知症の行動・心理症状が顕著なため、対応に苦慮している

1.　認知症初期集中支援チームに介入してもらうように、患者さん本人の居住している地域包括支援センターと連携を取るように説明した。

正解

この患者さんは92歳と高齢、かつ認知症にもかかわらず介護保険は未申請ですので、認知症初期集中支援チームの支援を受ける基準に該当します。よって、この選択肢のように認知症初期集中支援チームに介入してもらうことが最も適切です。総合解説の通り、認知症初期集中支援チームの支援を受け、患者さんの自立支援とご家族の負担を減らせるよう支援するべきだと考えられます。

2.　認知症の症状が落ち着いているときに、本人には病院に行くと告げずに受診するように説明した。

不正解

この選択肢のように、患者さん本人には病院に行くと告げずに受診させることは、患者さんとの信頼関係が崩れ、恐怖のみを与えてしまいます。そのため、この説明は適切ではありません。

3.　介護保険の申請を勧め、要介護認定の結果が出るまで待つように説明した。

不正解

ご家族は現段階で、患者さんの認知症状に対して非常に悩んでおり、早急に対応する必要があります。そのため、この選択肢のように要介護認定の結果を待ってからの対応になると、時間を要し、さらにご家族が疲弊する恐れがあります。よって、この説明は適切ではないと考えられます。

4.　地域の市民対象の認知症研修会に参加し、対応方法について勉強するように説明した。

不正解

この選択肢のように、認知症研修会などに参加し、対応方法について勉強することも大切ですが、早急にご家族の負担を減らすために、患者さんの認知症状に対しての治療や専門職のサポート体制を確立していくことが重要となります。そのため、この説明では不十分であると考えられます。