2018/01/06 のクイズ

患者は68歳女性。独居で、生活保護を受けていました。家族とは数十年にわたり疎遠。気分障害や抑うつなどの既往あり。自宅で倒れているところをヘルパーが発見し、救急搬送。脳梗塞と誤嚥性肺炎の診断で緊急入院となりました。入院から10日後には意識は回復しましたが、左半身不全麻痺の後遺症、肺炎後廃用症候群で立位や歩行の自立にはリハビリテーションが必要な状態でした。倒れる1カ月前に要介護1から要支援2に変更。担当ケアマネジャーが外され、受けられるサービスが減ったため、誰も助けてくれないと誤解し、関係機関に対する強い不信感を抱き、セルフネグレクト状態でした。共同生活が苦手で在宅復帰を強く希望されるこの患者への対応として間違っているのはどれでしょうか？

1. セルフネグレクトに対する個別支援対策検討会議の開催
2. 左半身不全麻痺などの治療を目的とした回復期リハビリテーション病棟への転院
3. 要介護度の変更を見据えた介護区分の変更申請
4. 疎遠となっている家族との関係修復への支援

挑戦者4161人　正解率48%

1.　セルフネグレクトに対する個別支援対策検討会議の開催: 不正解
入院前背景にあるセルフネグレクト状態は重要なポイントです。在宅復帰であっても、それ以外のサービス付き高齢者向け住宅や施設を選択するにしても、左半身不全麻痺やメンタル面を考慮すると、ADLやセルフケア面の介護サービスを受けざるを得ない状態です。各機関や支援者とのかかわりは無視できませんので、支援を受けられないという誤解を解消し、患者自らの意思で各機関や支援者との人間関係を構築していく支援をする必要があります。入院中に患者を含めて、医療関係者と福祉事務所や保健センター、地域包括支援センターとの関係者会議を開催することが退院支援の第一歩になります。したがって、退院調整の上では適切です。
2.　左半身不全麻痺などの治療を目的とした回復期リハビリテーション病棟への転院: 不正解
左半身不全麻痺や肺炎後廃用症候群によるリハビリが必要な状態で、在宅復帰を目指す上では回復期リハビリテーション病棟（病院）への転院が必要なのは明らかな状態です。したがって、退院調整の上では適切です。
3.　要介護度の変更を見据えた介護区分の変更申請: 不正解
区分変更の認定には1カ月ほどかかるため、リハビリの成果を待ってからでは在宅復帰には間に合いません。左半身不全麻痺は明らかで、リハビリによる回復の可能性は否定できませんが、完全回復の厳しさは推定できますので、要介護１以上は予測できます。スムーズな在宅復帰を考えると、急性期に入院中に早期に区分変更を申請すべきです。したがって、適切な対応です。
4.　疎遠となっている家族との関係修復への支援: 正解
独居高齢者が後遺症を残して在宅復帰を希望すれば、家族の支援が可能かどうかを模索することは必要なことです。しかし、このケースでは患者自身が人間関係の構築を苦手とし、共同生活などは絶対にできないと強調しており、在宅復帰を強く希望している点から考えて、家族支援を受けること自体が患者にはストレスであることが想像できます。経済的には生活保護、セルフケアなどの生活支援には介護サービスを受けており、この事例には各機関の総合的支援もあります。在宅は自宅以外の選択肢もあるため、家族支援がなくても在宅復帰への調整は可能です。したがって、退院調整の上ではこのケースでは適切な対応とは考えにくいです。