HPVワクチン接種勧奨しない責任は－「再開を強く求める」学会が声明

接種後に原因不明の痛みなどの症状が報告され、積極的な接種勧奨が中止されているHPVワクチン（子宮頸がん予防ワクチン）について、日本産科婦人科学会（藤井知行理事長）は9日、「一刻も早く積極的勧奨を再開することを強く求める」とする声明を発表した。

日産婦学会が、勧奨再開を求める声明を出すのは4度目。

接種を勧奨しないことの責任が問われる

HPVワクチンをめぐって日本では、定期接種化から2カ月後の2013年6月から、約4年半にわたって積極的な勧奨の中止が続いている。

この間、HPVワクチンの安全性と有効性を示すデータは国内外で相次ぎ報告されており、接種の機会が依然として確保されない国内の状況に、批判の声も強まっている。

こうした状況に対し、日産婦学会は今回の声明で、「接種率がゼロに近い世代が拡大し続ければ、将来、ワクチン接種を勧奨しなかったことに対して、不作為責任を問われる」と指摘。

「学術団体として、国民と行政に対して正確な科学的情報を発信する責務がある」としている。

「科学的根拠のない報道」に言及

さらに、これまで勧奨が再開されなかった経緯についての説明で、「一部の研究者の科学的根拠のないデータや報道等により、国民の正しい理解を得られない」とも言及した。

HPVワクチンの副反応をめぐる報道では、科学的な検証がないまま、接種後の症状とワクチンの因果関係を強く示唆したり、過度に不安をあおったりする情報が多く流れてきた。この問題を複雑化させた背景に、そうしたメディアの影響が強くあったことは明らかだ。

学会の声明はメディア側の責任に直接触れていないものの、「正確な科学的情報の発信」に対して、メディアの自覚を促すものとも言えるだろう。

【烏美紀子（看護roo!編集部）】

（参考）

HPVワクチン（子宮頸がん予防ワクチン）接種の早期の勧奨再開を強く求める声明（日本産科婦人科学会）

Global Advisory Committee on Vaccine safety,Statement on Safety of HPV vaccines（WHO）