インフルエンザワクチン値上げで大流行？接種率低下のおそれ

【ナース知っ得ニュース 2015/10/13】

2015/16シーズンから、日本でもインフルエンザワクチンが4価（4種混合）に変更されます。

これによって流行するインフルエンザウイルス4種を網羅することができますが、接種にかかる費用は多くの都道府県・医療機関で値上がりし、接種率の低下が懸念されています。

インフルワクチン、コスト高で値上がり 接種率低下懸念（朝日新聞）

インフルエンザワクチンが3価から4価に

これまで日本で使用されていたインフルエンザワクチンは、A型2株とB型1株の3価（3種混合）でした。そのため昨年のように、ワクチンに含まれない型のインフルエンザウイルスが流行するとワクチンの意味がなく、大流行してしまうおそれがありました。

そのため厚生労働省は2015/16シーズンから4種類のインフルエンザウイルスに対応できる4価（4種混合）のワクチンに変更。これによってどの型のウイルスが流行しても対応できるようになりました。

接種費値上げによる接種率低下の懸念も

インフルエンザの予防接種は自由診療のため、医療機関が自由に価格を設定できます。

ワクチン自体の販売価格値上がり分をすべて医療機関が吸収することはむずかしく、多くの都道府県、医療機関で接種にかかる費用が値上がりする予想です。

販売価格の値上がりは1.5倍にもなるとも言われており、そのまま接種料金に反映させた場合には1人あたり500円も負担が増えるという試算もあります。

日経メディカルオンラインの調査によれば、2014/15シーズンのインフルエンザワクチンの料金は中学3年生までの1回目は平均2753円、2回目は平均2212円。単純に500円増になれば、2回接種した場合には約6000円もの負担になります。

接種費用の値上げが全国的になれば、接種率が下がることが懸念されます。そのため全国保険医団体連合会は厚生労働省に対し、価格の実態調査と値上げ分の補助を願い出ています。

厚生労働省はこれに対して、製造販売業者などに対してワクチン価格に配慮を求める通知を出すなどしています。

（参考）

厚生労働省資料

今シーズン（2015-2016）から、日本でも「インフルエンザワクチン」が4価に

インフルエンザ大流行でパニックにならないために―医療機関での対応を再確認